先日、realtor.comは1年以内に次の家を購入する予定のある人を対象にした調査を発表しました。調査は差し迫った不況とそれが住宅市場に与える影響について彼らの意見を尋ねるものでした。
調査からの主要な要点2つ：
- 42％が今年または来年に不況が起こると信じている（さらに16％が2021年と述べた）
- 59％が住宅市場は2008年と同じまたはそれ以上に悪化するだろうと考えている
何故最近不況について話題になっているのでしょうか？
昨年、「次の景気後退がいつ起こるのか」という4つの異なった調査が行われました。
全米ビジネス経済学協会
4つの調査に対する全回答者の70％は、2019年または2020年に景気後退が起こると考えており、さらに18％が2021年に起こると答えています。
しかしながら、ここで大切なのは経済の不況がまた別の住宅暴落を経験することを意味するのではないという認識です。辞書の定義によると、不況とは、
「貿易と産業活動が減少している一時的な経済衰退の期間。一般には2四半期連続でGDPが低下したことで特定される。」
前回の景気後退の期間中、住宅価格の劇的な下落は景気後退を引き起こす要因の一つになりました。
ただし、CoreLogicの調査によると、過去4回の景気後退の期間中では2008年のような住宅価格が悪影響を受けることはありませんでした。
2008年以前の4度の景気後退の期間中、住宅価格が下落したのは一度だけ（2％未満の水準で）。その他の3度は住宅価格は3倍高く評価され、歴史的基準である3.6％の2倍を上回っています。
まとめ
ほとんどの専門家は、「例えもし不景気に向かっているのだとしても今の時点でパニックになる必要は全く無い」というCoreLogicの副主任エコノミストであるRalph McLaughlin氏の意見に同意しています。
「住宅市場の多少の冷え込みが見られますが、暴落を示すものは何もありません」